「てんかん診療の
お作法」

～てんかん診療
に関して一言～

　「てんかん外科の適応に関する指針(案)」

てんかん外科の適応に関する指針（案）

三原忠紘※
日本てんかん学会ガイドライン作成委員会
委員長藤原建樹、委員池田昭夫、井上有史、亀山茂樹、須貝研司
※国立病院機構静岡てんかん・神経医療センター

１．外科治療が可能なてんかん
１）手術が可能なてんかんは５つのグループに分けることができる。
ａ．内側側頭葉てんかん
ｂ．器質病変が検出された部分てんかん
ｃ．器質病変を認めない部分てんかん
ｄ．一側半球の広範な病変による部分てんかん
ｅ．失立発作をもつ難治てんかん
２）すべてが症候性で、しかも局在関連性（焦点性）がほとんどである。
３）手術を考慮する際には、てんかん診断が正しいことが前提である。

２．薬剤抵抗性の見極めと手術時期
１）手術対象は薬物抵抗性の症例に限られる。
２）２ないし３種類の抗てんかん薬による単剤療法または併用療法がなされている。
３）発作の抑制されていない状態が２年以上持続している。しかし、小児では２年を待たず、より積極的に外科治療を考慮した方がよい。

３．手術適応と手術成績の関係
１）手術適応は手術成績と表裏一体の関係にある。
２）内側側頭葉てんかんと限局した器質病変による症例、あるいは一側半球の広範な病変による症例では、手術成績が優れているので、早期から外科治療を視野に入れて診療し、手術のタイミングを逃さないこと。
３）機能障害が起こる可能性が高い症例やMRI所見を認めない症例、また脳梁離断術の適応となる症例では、より慎重な対応が求められる。

４．てんかん外科が目指すもの：ＱＯＬの改善
１）外科治療は、発作を止めることだけでなく、ＱＯＬの改善を目指している。
２）発作によるＱＯＬの障害を様々な視点から評価すべきである。
３）患者・家族も手術の意義をよく理解していることが重要である。

この項終了

平成２１年２月２７日(金)：公開

岐阜のてんかん専門クリニック、なかむらクリニック：提供